住宅ローンの金利差1％なら借り換えるべき？いくら得するか徹底計算
現在の住宅ローンと借り換え先の金利に1%の差がある場合、多くのケースで大きな軽減効果が期待できます。ただし借入残高や残りの返済期間によって実際の金額は大きく変わるため、ここでは具体的な条件で試算し、どれくらい得になるのかを確認します。
自分の場合はいくら得？
無料シミュレーション金利差1%が大きいとされる理由
住宅ローンの借り換えでは、金利差0.5%以上を一つの目安とする考え方が広く知られていますが、金利差1%はその倍にあたる差です。数年前に固定金利や高めの変動金利で借り入れた方が、現在の低い金利水準の商品に借り換える場合などに、金利差1%前後になるケースが見られます。
借入残高別に見る金利差1%の効果
残りの返済期間25年、現在の金利1.5%から0.5%へ借り換えたと仮定し、借入残高別に総返済額の軽減効果を試算すると、以下のようになります。
| 借入残高 | 現在のまま返済した場合の総返済額 | 借り換え後の総返済額 | 軽減効果(諸費用は含まない試算) |
|---|---|---|---|
| 3,000万円 | 3,599万円 | 3,192万円 | 407万円 |
| 4,000万円 | 4,799万円 | 4,256万円 | 543万円 |
| 5,000万円 | 5,999万円 | 5,320万円 | 679万円 |
※元利均等返済・ボーナス払いなしを前提とした試算です。実際の返済額は金融機関の商品条件（返済方式・団信の有無など）によって異なります。正確な金額は無料診断でご確認ください。
残りの返済期間による違い
借入残高4000万円で金利差1%(1.5%→0.5%)の場合、残りの返済期間によって軽減効果は次のように変わります。
| 残りの返済期間 | 現在のまま返済した場合の総返済額 | 借り換え後の総返済額 | 軽減効果(諸費用は含まない試算) |
|---|---|---|---|
| 10年 | 4,310万円 | 4,102万円 | 208万円 |
| 20年 | 4,632万円 | 4,204万円 | 428万円 |
| 30年 | 4,970万円 | 4,308万円 | 661万円 |
※元利均等返済・ボーナス払いなしを前提とした試算です。実際の返済額は金融機関の商品条件（返済方式・団信の有無など）によって異なります。正確な金額は無料診断でご確認ください。
金利差だけでは判断できません。残高・残り期間・諸費用を含めて計算してみましょう。
無料シミュレーション損益分岐点は非常に短くなりやすい
残りの返済期間が10年でも約208万円、30年では約661万円の軽減効果が生まれる計算になります。金利差1%クラスになると月々の軽減額も大きくなるため、諸費用を差し引いてもすぐに元が取れる、つまり損益分岐点が短くなりやすいのが特徴です。
それでも諸費用と審査は必ず確認する
金利差1%は効果が出やすい水準ではありますが、事務手数料・保証料・登記費用などの諸費用は借入額に応じてかかります。また、借り換えには新規借入と同様の審査があるため、勤続年数や健康状態(団信)によっては希望どおりに進まないこともあります。金利差の大きさに安心しきらず、諸費用を含めた実質メリットと審査の見通しの両方を確認しましょう。
よくある質問
Q. 金利差1%ならどんな条件でも借り換えるべきですか？
A. 多くの場合で大きな軽減効果が期待できますが、借入残高が非常に少ない、または残りの返済期間が極端に短い場合は、諸費用を差し引くとメリットが小さくなることもあります。具体的な金額はご自身の条件で試算することをおすすめします。
Q. 金利差1%の借り換えで諸費用はどれくらいかかりますか？
A. 諸費用は借入額や金融機関によって異なり、事務手数料・保証料・登記費用などを合わせておおよそ数十万円程度になることが多いです。詳しくは各金融機関の最新情報をご確認ください。
Q. 今の金利が1.5%程度でも借り換えの候補はありますか？
A. 金利水準は金融機関や商品、審査結果によって異なります。複数の金融機関の金利を比較したうえで、ご自身の借入条件でどれだけ差が出るかを確認することをおすすめします。
金利差1%クラスの借り換えで実際にいくら得になるか、諸費用を含めた実質メリット額を具体的に知りたい方は、無料診断でご自身の借入条件を確認してみましょう。