住宅ローン金利1％は借り換えるべき？総合的な判断基準と計算例
「今の住宅ローン金利は1%。もっと低い商品もあるようだが、借り換えるべきか」と悩む方は多いでしょう。金利1%という数字だけでは、借り換えるべきかどうかを判断できません。現在の借入残高、残りの返済期間、借り換え先の金利、諸費用など、複数の要素を組み合わせて判断する必要があります。ここではその判断の流れを整理します。
自分の場合はいくら得？
無料シミュレーション金利1％＝借り換えるべき、とは言えない理由
金利1%が高いか低いかは、変動金利か固定金利か、借り入れた時期の金利水準によっても評価が分かれます。また、仮に借り換え先の金利がさらに低くても、借入残高が少ない、残りの返済期間が短い、諸費用が高いといった条件が重なると、実質的なメリットが小さくなることがあります。「1%だから」という理由だけで即断せず、複数の条件を確認しましょう。
借入残高3000万円・残り25年で借り換え候補金利別に試算
現在の金利を1.0%、借入残高3000万円、残りの返済期間25年と仮定し、借り換え候補の金利別に総返済額を試算すると、以下のようになります。
| 金利 | 毎月の返済額 | 総返済額 |
|---|---|---|
| 年1.00% | 113,062円 | 3,392万円 |
| 年0.80% | 110,366円 | 3,311万円 |
| 年0.60% | 107,712円 | 3,231万円 |
| 年0.50% | 106,401円 | 3,192万円 |
※元利均等返済・ボーナス払いなしを前提とした試算です。実際の返済額は金融機関の商品条件（返済方式・団信の有無など）によって異なります。正確な金額は無料診断でご確認ください。
金利差だけでは判断できません。残高・残り期間・諸費用を含めて計算してみましょう。
無料シミュレーション判断のために確認すべき4つのポイント
金利1%からの借り換えを判断する際は、次の4点を確認することをおすすめします。
- 借入残高: 残高が大きいほど、同じ金利差でも軽減効果は大きくなります。
- 残りの返済期間: 期間が長いほど、金利差の効果を活かしやすくなります。
- 借り換え先の金利差: 金利差が大きいほど軽減効果は大きくなりますが、審査に通る金利は個人の状況によって異なります。
- 諸費用: 軽減効果から諸費用を差し引いた実質メリットと、損益分岐年数を必ず確認します。
総合的に判断するとどうなるか
例えば借入残高3000万円・残り25年で、金利1.0%から0.5%への借り換えができた場合、諸費用を含めない軽減効果は約200万円という試算になります。ここから諸費用(仮に40万円とすると実質メリットは約160万円)を差し引いた実質メリットと、諸費用を回収できる損益分岐年数まで確認して、初めて「借り換えるべきかどうか」の答えが見えてきます。
よくある質問
Q. 住宅ローン金利1%は高いですか、低いですか？
A. 変動金利か固定金利かによって水準が大きく異なるため、1%という数字だけでは判断できません。同じ金利タイプの他の金融機関の水準や、ご自身が借りた時期の金利と比較する必要があります。
Q. 金利1%から0.5%に借り換えると、どれくらい得しますか？
A. 借入残高や残りの返済期間によって異なります。借入残高3000万円・残り25年の試算例では、諸費用を含めない軽減効果が約200万円となる計算ですが、正確な金額はご自身の条件で確認することをおすすめします。
Q. 金利1%のローンでも借り換えないほうがいいケースはありますか？
A. 借入残高が少ない、残りの返済期間が短い、諸費用の高い金融機関しか候補がない、といった条件が重なると、諸費用を差し引いた実質メリットが小さくなることがあります。損益分岐年数もあわせて確認しましょう。
金利1%という数字だけで悩むより、ご自身の借入残高・残りの返済期間・借り換え候補の条件を入力して、実質メリット額を具体的な金額で確認するのが確実です。無料診断でぜひ試してみてください。